「クレジットカードはどうやって解約すればいい?」
「クレジットカードを解約した後、審査や信用情報に影響は出るの?」
お手持ちのクレジットカードを整理しようとしているあなたならきっと、クレジットカードの解約方法や、解約後の影響について気になっていることでしょう。
そこでここでは、いくつかの主要なクレジットカードを例に挙げながら、クレジットカードの解約方法について見ていきたいと思います。
また、クレジットカードを解約した後の審査や信用情報に関する情報もまとめてみました。
実際にクレジットカードを解約する前に知っておくと助かる知識が満載です。
ぜひあなたも、不要になったクレジットカードを整理する前に、以下の内容をチェックしておいてくださいね。
クレジットカードの解約方法|カードごとに手順を紹介
まず最初に、クレジットカードの解約方法についてですが、それぞれのクレジットカードによって解約方法が違う為、以下のクレジットカードを例に挙げながら解説していきたいと思います。
ご覧の通り、いずれも年会費無料でお手軽に発行でき、かつ優秀なクレジットカードばかりですね。
早速、それぞれのクレジットカードにおける解約方法を見ていきましょう。
楽天カードの解約方法
楽天カードの解約窓口は、以下の楽天カードコンタクトセンターです。
- 電話番号:0570-66-6910(有料)
- 受付時間:9:30~17:30
上記の電話番号にかけると、冒頭のアナウンスが流れ始めますが、アナウンスはスキップ番号(5400)を押すことで省略可能です。
あるいは、ガイダンスが流れ始めたら『5:各種変更』→『カード番号、生年月日入力』→『4:カード解約』の順で進むことで、よりスムーズに解約手続きができます。
ちなみに、楽天Edy機能付きの楽天カードを解約する場合、解約後にEdy残高は返金されません。
したがって、きちんとEdy残高を使い切ってから、楽天カードの解約手続きを進めましょう。
dカードの解約方法
dカードの解約窓口は以下のdカードセンターです。
- ドコモの携帯電話から:8010(無料)
- 一般電話から:0570-030-360(有料)
ご覧の通り、ドコモの携帯電話を持っていない方でも、通話料無料でdカードセンターにアクセスできるのは嬉しいですね。
なお、おサイフケータイでiDを利用している方は事前に、カード情報の削除を済ませておきましょう。
イオンカードの解約方法
イオンカードは以下の手順で解約手続きが可能です。
- 『暮らしのマネーサイト』にアクセスする
- クレジットカード番号やカード有効期限などのカード情報を入力する
- 確認事項に同意する
- アンケートに回答する
- 『確認』をタップする
ご覧の通り、イオンカードの解約はオンライン上でサクサク手続きを進めることができます。
ただし、イオンSuicaカードやイオンカードセレクトなど、一部のイオンカードに関しては、オンラインで解約できないものもあります。
その場合は以下のコールセンターに電話しましょう。
- 電話番号:0570-071-090(有料)
- 受付時間:9:00〜18:00
PayPayカードの解約方法
PayPayカードの解約窓口は、以下のコンタクトセンターです。
- 電話番号:0570-058200(自動音声サービス)
- 受付時間:24時間365日対応(メンテナンスを除く)
ご覧の通り、PayPayカードはオペレーターとの対話なし(自動音声サービス)で解約可能です。
上記の番号に電話をかけたら、次の手順で手続きを進めましょう。
- 選択番号で4(各種変更)を押す
- クレジットカード番号を入力し、『#』を押す
- 生年月日(和暦6桁)を入力し、『#』を押す
- 選択番号で3(解約)を押す
ちなみにETCカードのみを解約したい場合は、②でETCカードの番号を入力すればOKですよ。
セゾンカード・インターナショナルの解約方法
セゾンカード・インターナショナルの解約方法は以下の2通りです。
- 最寄りのセゾンカウンターで解約する
- 電話連絡で解約する
まず①に関してですが、解約希望のクレジットカードに加え、運転免許証や健康保険証などの本人確認書類を持参し、最寄りの『セゾンカウンター』に足を運びましょう。
そして次に、電話で解約する場合は、クレジットカードの裏面に記載されている電話番号に連絡し、次の手順で手続きを進めてください。
- クレジットカード番号と#を入力する
- 暗証番号4桁と#を入力する
- 6(オペレータによるご案内)と#を入力する
電話の受付時間は9:00〜17:00(1/1を除く)です。元旦以外は毎日対応しているのはありがたいですね。
JCB一般カードの解約方法
JCB一般カードの解約方法は以下の2通りです。
- オンライン『My JCB』で解約する
- 電話で解約する
まず、オンラインで解約を進める場合の手順はこうです。
- 『My JCB』にアクセスする
- トップ画面上部のメニューより『お客様情報の照会・変更』を選択する
- 『お客様情報の照会・変更』内の『一覧』を選択する
- ページ最下部の『JCBカードの退会に関するご案内』を選択する
- 『退会手続きの前に、ご確認ください。』の内容を確認し、『次へ』を選択する
- 『カードの退会手続き』画面で、退会するカードと退会の理由にチェックを入れ、『確認画面へ』を選択する
- 退会内容確認画面で『退会する』を選択する
ネット環境さえあればいつでもどこでもオンラインで解約手続きができるのは助かりますね。
次に電話で解約を進める場合は、クレジットカード番号および暗証番号を把握した上で、クレジットカード裏面に記載されている番号に連絡しましょう。
あとは『カードの退会』のメニュー番号を選択し、自動音声の案内にしたがって手続きを進めていくだけです。JCB一般カードはオペレーターとのやり取りなしで、解約手続きが完了しますよ。
オリコカードの解約方法
オリコカードの解約窓口は以下のオリコテレホンサービスです。
- 一般電話:0120-911-004(無料)
- 携帯電話およびPHS:03-5877-5555
以下、オリコテレホンサービスに電話をかけた後の手順も見てみましょう。
- サービス番号『80』を入力する
- 16桁のクレジットカード番号を入力する
- 4桁の暗証番号を入力する
ちなみにオリコカードの解約もオペレーターとの対話は必要なしで、自動音声のみで完了します。
また、『解約届』をPDFでダウンロードして郵送したり、あるいは『解約届の資料を請求』して郵送する方法もありますが、いずれもかなりの手間と時間を要することは間違いありません。
解約手続きに時間をかけたくないのであればやはり、オリコテレホンサービスへのアクセスが一番ですね。
クレジットカードを解約すると今後の審査や信用情報に影響はある?!
「クレジットカードを解約したら、今後の審査に影響はある?」
「クレジットカードを解約することで、信用情報に何かしらの履歴は残るの?」
まず結論から先に述べると、たとえクレジットカードを解約しても、審査や信用情報関連で大きなデメリットを被ることはありません。
ただし、注意点として以下の項目は理解しておく必要があります。
- 入会特典目当てで特典を受け取ってすぐに解約するのは印象が悪い
- 1年未満の解約は再度そのカードの発行に影響する可能性が高い
- 1度も使わずに解約すると再度そのカードの発行に影響する可能性が高い
早速、それぞれの内容について深掘りしていきましょう。
入会特典目当てで特典を受け取ってすぐに解約するのは印象が悪い
世の中には実に様々なクレジットカードが存在するため、カード会社からすると、顧客を獲得するために創意工夫を凝らす必要があります。
その代表例がクレジットカードの入会キャンペーンなのですが、入会特典目当てで複数のクレジットカードに手を出す申込者に対して、カード会社は当然ながら良い印象を持ちません。
仮にあなたが、特典を受け取ってすぐに解約してしまうと、今後の審査や信用情報に悪影響が生じることもあるでしょう。
- 入会特典目当てで特典を受け取ってすぐに解約するのは印象が悪い
- 特典を受け取ってすぐに解約すると、今後の審査や信用情報に悪影響が生じることも
もちろん、カード入会のきっかけが魅力的な入会キャンペーンであること自体は問題なしです。
ただし、一度入会したからには、最低限の敬意を持った上で、そのカードを愛用することを忘れないでくださいね。
1年未満の解約は再度そのカードの発行に影響する可能性が高い
カード会社の立場からすると、申込者が継続的にクレジットカードを利用してくれることで、会社の運営が成り立っています。
クレジットカードを持つ側からすると気付きにくいですが、カード会社は顧客の獲得やカード会員の情報管理などに並々ならぬコストを投じているのです。
以上を踏まえると、1年やそこらでカードを解約されてしまうのはカード会社にとって非常にシビアだと言えます。
仮にあなたがカード入会から1年未満に解約すると、再度そのカードの発行に影響する可能性が高くなる点については覚悟しておいた方が良いでしょう。
- カード会社は顧客の獲得やカード会員の情報管理などに並々ならぬコストを投じている
- 1年未満の解約は再度そのカードの発行に影響する可能性が高い
したがって、一度発行したクレジットカードは、少なくとも2〜3年程度は保有し、定期的に決済に使っておくのが無難でしょう。
詳しくは『クレジットカードを解約すると信用情報に傷がつく?そんな噂を徹底解説!』の記事で更に詳しく解説していますので、ぜひ合わせて参考にしてみてください。
1度も使わずに解約すると再度そのカードの発行に影響する可能性が高い
先ほども触れた通り、カード会社はカード会員の獲得および管理に対し、決して少なくない先行投資をしています。
まだ十分に利益をあげることができない新入社員の未来に期待し、多大なるコストを投じる企業の仕組みと同じですね。
さて、この点を踏まえると、1度も使わずにカードを解約するという行為は相当に印象が悪くなるのは間違いありません。
再度そのカードの発行ができなくなっても、文句を言うことはできないでしょう。
- カード会社はカード会員の獲得および管理に対し、決して少なくない先行投資をしている
- 1度も使わずにカードを解約すると、再度そのカードの発行に影響する可能性が高い
複数枚のクレジットカードを所有していると、ついついお気に入りの一枚のみ使ってしまうということもありますが、あなたの信用を守るためにも、所有しているクレジットカードはできるだけ、満遍なく愛用することが重要ですよ。
クレジットカードの解約をする前に知っておきたい注意点
「よし!クレジットカードの解約手続きを進めるぞ!」
と思っているそこのアナタ!ちょっとだけ待ってください。以下のようなクレジットカード解約前の注意点を把握していますか?
- 継続決済における支払方法の変更する
- カード利用分の支払いをすべて完了させる
- 年会費のあるカードの場合、契約月の確認をしておく
- 付帯の電子マネーの残高を使い切っておく
「わぉ!忘れるところだった!」
という声が聞こえてきそうです。あなたもお手持ちのクレジットカードを解約する前に、次に示す項目をきちんとクリアしておいてくださいね。
継続決済における支払方法の変更する
あなたは以下のような継続決済で、解約しようとしているクレジットカードを利用していないでしょうか。
- 電気/ガス/水道などの公共料金
- 携帯電話料金
- インターネットプロバイダの料金
- 家賃の引き落とし
もし利用している場合、支払方法の変更手続きを忘れずに済ませておきましょう。
仮に携帯電話料金の支払いなどが滞ってしまった場合、あなたの信用情報に傷が残ってしまいますよ。
カード利用分の支払いをすべて完了させる
至極当然の話ですが、たとえクレジットカードを解約したとしても、それまでのカード利用分については引き続き請求がかかる上、正式に解約が成立するのは未払債務を完済した時点です。
したがって、クレジットカードを解約する前に、利用明細などでカードの利用状況を把握しておくのが良いでしょう。
- 未払債務を完済するまで、クレジットカードの解約手続きは成立しない
- クレジットカードの解約手続きの前に、利用明細などでカードの利用状況を把握しておく
万が一、カード利用分をカード会社が指定する期日までに返済できなければ、あなたの信用情報に傷がついてしまいます。
あなたの信用を落としてしまわないためにも、支払いは早めに済ませておくのがベターですね。
年会費のあるカードの場合、契約月の確認をしておく
仮にあなたが年会費のあるクレジットカードを解約する場合は、できるだけ早い段階で契約月の確認をしておくことをおすすめします。
なぜなら、契約月を過ぎてからカードを解約しても、年会費の支払いが求められるためです。
もちろん、年会費を支払った後すぐに解約したとしても、年会費の返金はされません。
- 契約月を過ぎてからカードを解約しても、年会費の支払いが必要
- 年会費を支払った後すぐに解約しても、年会費の返金はされない
解約しようと思っていた矢先に、万単位の年会費が発生した日には、泣くに泣けないですよね。
ちなみに契約月は、利用明細に記載されている他、カード会員専用のホームページなどでも確認できますよ。
付帯の電子マネーの残高を使い切っておく
楽天カードの項でも触れましたが、クレジットカードに付帯している電子マネーの残高は、解約前に使い切っておきましょう。
たとえば楽天Edy付帯の楽天カードの場合、どれだけ潤沢な残高が楽天Edyに残されていたとしても、カードを解約した時点で残高はゼロになり、その後は1円たりとも返金されません。
- カード解約前に付帯の電子マネーの残高は使い切っておく
- カード解約後は電子マネーの残高は1円たりとも返金されない
電子マネーの残高は現金と同様の価値があります。つまり、残高がある状態でのカード解約は、お金をドブに捨てる行為と同じです。
今一度、クレジットカードに付帯している電子マネーの残高を確認してみてくださいね。
クレジットカードの解約は本人以外でも可能?名義人がいない場合の対処法
「クレジットカードって、名義人以外でも解約できる?」
この質問に対する答えはノーです。原則として、クレジットカードの解約は本人でなければ手続きできません。
ただし、名義人が亡くなった場合についてはこの限りではありません。
以下、万が一クレジットカードの名義人が亡くなった場合の解約方法について見ていきましょう。
代理人がクレジットカード裏面に記載されている電話番号に連絡する
クレジットカードの名義人が亡くなったとしても、カード会社はその事実を知りません。
したがって、代理人が名義人のクレジットカード裏面に記載されている電話番号に連絡し、名義人が亡くなったため、カードの解約をしたいという旨を伝える必要があります。
ここで生じるのが、「一体誰が電話するの?」という疑問点だと思いますが、基本的には名義人の親族が対応すると良いでしょう。
カード会社からは、名義人の方の個人情報をヒアリングされる可能性が高いですから、以下のような情報を事前に手元に用意しておくとスムーズです。
- 名義人の氏名
- 住所
- 生年月日
- 銀行口座
- 死亡日
- クレジットカード番号
ちなみに、楽天カードのように、オペレーターとのやり取りなし(音声案内のみ)で、名義人のカード解約手続きが可能な場合もあります。
クレジットカードの住所変更忘れで強制解約になる可能性に注意!
あなたはまさか、引っ越しした後のカード会社への住所変更届けを怠ってはいないでしょうか。
「わ!まずい!」
とシャウトしてしまった方は、落ち着いて続きを呼んでください。
クレジットカードの住所変更忘れで、クレジットカードの強制解約に至ってしまう可能性があります。
「え!そんなことで解約になるってどういうこと?」
と思われるかもしれませんが、住所変更忘れは規約違反に相当するのです。
住所変更忘れは申告内容に虚偽があると見なされる
冷静に考えればご理解いただけると思いますが、住所変更忘れは申告内容に虚偽があると見なされても文句は言えません。
つまり平たくいうと、住所変更忘れは規約違反に相当するわけです。
もちろん、あなたに一切悪気がなく、単に失念していたというケースも十分に考えられます。
ただし、カード会社からすると、細かい事情を把握することはできませんから、悪意の有無に関係なく、規約違反で強制解約とされてしまう可能性は見込んでおかなければなりません。
また、支払いの遅延があった際に、再引き落としの案内をハガキのみで通知するカード会社の場合、カードの契約者が遅延の事実に気づかないまま、延滞し続けてしまうという流れになるのも怖いですね。
このケースでも当然、最終的にはクレジットカードの強制解約に至ってしまうのは言うまでもなく、あなたの信用情報にしっかりと、事故情報が刻み込まれてしまいます。
さらに言うと、カードの更新時期に新しいカードが新住所に届かないことで、解約になってしまうケースも考えられます。
この場合は大抵、カード会社から確認の電話がかかってくるとは思いますが、100%大丈夫とは言い切れません。
- 住所変更忘れは規約違反に相当する
- クレジットカードの強制解約は、大きな事故情報としてあなたの信用情報に刻まれる
- カードの更新時期に新しいカードが届かず、解約になってしまうケースも考えられる
以上を踏まえると、少々面倒であっても、引っ越し後は速やかに、カード会社に新住所を届けることが重要と言えますね。
クレジットカードの解約でよくある質問
クレジットカードを解約するには?
クレジットカードの解約方法はカード会社によって様々です。多くの場合は電話での手続きになるので、解約前に必ずチェックしておきましょう。
クレジットカードを解約する際の注意点は?
クレジットカードを解約する前に公共料金や携帯料金など解約するカードで支払っているサービスをチェックしましょう。また、年会費があるカードの場合は契約日までに解約しないと翌年度分の年会費が請求されるので、タイミングに注意です。
クレジットカードを解約する最適なタイミングは?
長期間利用していないクレジットカードは、セキュリティ面を考えても解約しておくのがおすすめです。ただし、一度も利用していない場合や入会特典目当てですぐに解約するのは信用情報に傷がつく可能性があるのでおすすめしません。
クレジットカードを解約するデメリットは?
クレジットカードを解約するデメリットは特にありません。しかし短期間に何枚もカードを解約するとカード会社から「お金が無くなったのかな」と思われ、将来的に利用可能額が減る可能性があります。
クレジットカードの解約まとめ
クレジットカードの解約手続き自体は、そこまで大変な作業ではありませんが、解約前の注意点はしっかりと把握しておく必要があります。
ここで振り返りを兼ねて、当記事のポイントをまとめておきましょう。
- クレジットカードの解約方法は電話かオンライン手続きが基本
- クレジットカードを解約しても、基本的には審査や信用情報に悪影響はない
- 短期間での解約や、カードを1度も利用しないままの解約はさすがに印象が悪い
- カード解約前に、継続決済における支払方法の変更や契約月の確認(年会費有料のカードの場合)をしておく
- 原則として、名義人以外はクレジットカードの解約ができない
- 名義人が亡くなった場合は、親族などの代理人がカード会社に連絡を入れる
- クレジットカードの住所変更忘れで強制解約になる可能性もある
ここまでの内容をご覧いただいたのであれば、クレジットカードの解約は問題なく進めることができますね。
ぜひ解約前の注意事項を改めてチェックしていただいた上で、お手持ちのカードの解約手続きを進めてください。